ＭＵＦＯＮ発【アメリカ大統領とUFO】１

ＭＵＦＯＮ（ムーフォン）とは、世界中のUFO目撃事件を調査・研究する民間ボランティアで構成される、政府とはしがらみの無い独立した組織である。米国に拠点を置き、正式名称はMutual UFO Network、日本語では「相互UFOネットワーク」と訳される。

ＭＵＦＯＮ（ムーフォン）が保管するファイルの中に、1954年にドワイト・Ⅾ・アイゼンハワー大統領が極秘のうちに宇宙人とファースト・コンタクトを遂げたことを示すものがある。しかし、MUFONの調査によれば、アイゼンハワーはUFO問題に取り組んだ最初の大統領ではない。初めての大統領は、ハリー・S・トルーマンだった。


（トルーマンはUFO問題を最初に隠蔽した大統領になった）

MUFON事務局長のジャン・ハーザン氏が語る。
『すべてのMUFONファイルを見返してみると、アメリカのUFO事件が隠蔽され始めたのはトルーマン大統領からでした』

ジョン・プットマン　サンディエゴ州立大学教授が語る。
『ハリー・トルーマンは副大統領になってすぐ、フランクリン・ルーズベルトの死を受けて大統領となります。その数か月後、トルーマンは日本に原爆を落とすという決断を迫られます』

世界情勢が不安定なこの時期、トルーマンは他でもない自国で難しい問題に立ち向かうこととなる。

前出のジャン・ハーザン氏が語る。
『1947年の夏、ロズウェル郊外の農場にUFOが墜落します。これは、ロズウェル事件として世界中に知られています』

ロズウェル事件を通して、トルーマンはUFO問題に直面する最初の大統領となった。


（ロズウェル事件の新聞記事）

MUFON州局長のジョン・ベントレ氏が語る。
『7月8日、空軍がUFOを発見したという記事が出ます。ところが7月9日の新聞には、あれは単なる気象観測用の気球だったという記事が載ります。メディアにとってはそれが終結ですが、UFO研究家にとっては政府によるUFO問題隠蔽の始まりでした』

当時アメリカは様々な難題を抱えていたため、トルーマンはUFO事件の隠蔽を選んだのだ。

UFO歴史家のリチャード・ドーラン氏が語る。
『第二次世界大戦が終わってわずか２年。冷戦は始まったばかり。そんな時期にUFO事件が突然転がり込んだわけです。彼らはいったい誰なのか、どんな目的があったのかも知らず、人間ではないということ以外は何もわからないのです。分からないことだらけです』



（「ワシントン・フラップ」のイメージ記事（上）、イメージ（下））

トルーマンの在任中、UFO目撃事件は続いた。そして1952年7月に、避けては通れない事件が起こった。トルーマンが退任する数か月前、ワシントンDCで何度にもわたり、UFOの目撃があった。「ワシントン・フラップ」と呼ばれる事件だ。

前出のリチャード・ドーラン氏が語る。
『この事件は非常に大ごととなり、ニューヨーク・タイムズの1面を飾りました。民主党全国委員会の記事よりも、優先されたんです』


（イメージ）

ホワイトハウス周辺で複数のUFOが目撃され、トルーマンは強硬手段に出ることになる。


続けて、リチャード・ドーラン氏が語る。
『空軍の戦闘機が出動し、交戦しました。トルーマン自ら、「撃ち落とせ」という命令を下したと言われています。大統領直々に命令が下ったことは、UFO事件の歴史においてきわめて重大です』


MUFONの資料によれば、ワシントン・フラップの目撃者はあまりにも多く、トルーマンは調査委員会を設置せざるをえなかったという。

UFO歴史家のグラント・キャメロン氏が語る。
『ロバートソン査問会が、設置されました。これはUFO事件が起きた時、その取扱い方法や対処法を決めるCIAのグループです。査問会の結果、UFOに対する興味をそぐよう国民を教育するとともに、民間のUFO研究団体を監視することが推奨されました』

国民のUFOへの関心をコントロールするという政府の手法が、ロバートソン査問会で肯定されたのだ。

さらに、リチャード・ドーラン氏が語る。
『つまり、ロバートソン査問会はUFO問題の隠蔽を正当化したのです。それにより、機密情報はさらに覆い隠されることとなります。そのころ、トルーマン大統領の任期は終わりに近づいていました。彼は最後に、UFOに関する大事な仕事をしたわけです』


(アイゼンハワー大統領はトルーマンからUFO問題隠蔽を引き継いだ）

国民がパニックに陥ることを懸念したトルーマン大統領やアイゼンハワー大統領は、自らの経験に基づき秘密政策を打ち出した。だが、UFOが第三次世界大戦を招きかねない危機に直面したジョン・F・ケネディ大統領は、別の政策を取った。ケネディが決して実行することの無かった「極秘の命令」が、いま明かされる。
（つづく）


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　「ロバートソン査問会」について
CIA（アメリカ中央情報局）は、UFOの危険性を評価するための会議を1953年1月に行うことを決定した。会議はカリフォルニア大学のH.P.ロバートソン博士が議長を務めたため、「ロバートソン査問会」と呼ばれた。会議には複数の科学者、空軍、CIAのメンバーが参加した。
査問会によるUFO研究の結論は、「UFOは国家安全保障に対する直接の脅威は示していない」「UFO報告に価値ある科学的データは含まれていない」「UFO報告は集団ヒステリを発生させ、社会的潜在的脅威を生み出す」といった内容であった。（この査問会で調査されたUFO報告数は、少数であった）
この査問会を基にして委員会は、「UFOは既知の物体だと意識しやすくなるように大衆を教育すること」「民間のUFO研究団体を警戒すること」などの勧告を出した。またUFO報告には潜在的脅威があるため、空軍は入手したUFOに関する情報の機密保持を強化することが示された。

CIA（アメリカ中央情報局）とは、1947年にアメリカの国家安全に関わる情報を集める機関として設立されたアメリカ国内における独立組織である。

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