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エリア52・終 [UFOと宇宙人25]

2017年12月16日、アメリカ・ワシントンDC。十年ほど前からUFO研究者の間でウワサされていた通り、アメリカ国防総省に「先端航空宇宙脅威特定計画」という極秘プログラム、略してAATIP(エーティップ)が存在したことが明らかになった。これは、2007年ネバダ州選出のハリー・リード上院議員の支援によって、予算が与えられたプロジェクトだ。

作家のマイケル・バラ氏が語る。
『エーティップが異例なのは、ビゲロー・エアロスペース社という民間企業が関わっていたことです。これまでUFOに関する情報や目撃報告は、政府の中だけに留められていました。つまり、過去のプロジェクト・サインやプロジェクト・ブルーブックとは、まったく違うプログラムだと分かります。このプログラムは、2007年から2012年まで続いたと発表されています。しかし、エーティップのようなプログラムは複数存在し、今も継続していると考えられるのです』

だが、なぜアメリカ政府は、国家機密に関わる研究を軍の施設の外で行うことにしたのか。その答えは明らかだと、古代宇宙飛行士説の提唱者たちは言う。

作家のビル・バーンズ氏が語る。
『ここ何年かの間に、アメリカ政府が気付いたことがありました。政府が進めてきた極秘プロジェクトを国防総省から民間企業に移せば、あることを回避できるということです。それは何かというと、情報公開法です』

航空宇宙エンジニアでSF作家のトラビス・テイラー氏が語る。
『政府や軍、国防総省の科学者や技術者は、情報公開法に敏感になっているのでしょう。国民は、政府のプログラムの情報を開示するよう請求できます。しかし、民間企業には情報公開法が適用されないので、請求を避けられます。例えば、航空宇宙および防衛産業の大企業は、自らの施設で独自の研究を行なうことができます。そして、その内容を公表する必要はないのです』

元イギリス国防大臣のニック・ポープ氏が語る。
『情報公開法の適用が除外される情報を確認すると、四つ目に営業上の秘密情報というものがあり、これに民間企業が保持している情報が該当するのです。つまり、政府のUFO調査プログラムがビゲロー・エアロスペース社に移れば、そこで行われている調査の内容を詳しくチェックすることは困難になります』

作家のリチャード・ドーラン氏が語る。
『エーティップの責任者だったルイス・エリゾンドは、アメリカ軍の関係者から驚くべきUFO事件の情報を数多く集めたそうです。それらのUFOは、次世代の技術をはるかにしのいでいたと、彼は語りました』

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(墜落したUFO機体からメタマテリアルを回収・イメージ)

エーティップの関係者の話によれば、政府は地球外の宇宙船の墜落現場からメタマテリアルという物質を密かに回収し、ビゲロー・エアロスペース社のような認定業者にリバースエンジニアリングを行なわせているという。

前出のバーンズ氏が語る。
『メタマテリアルとは、人工的に構造を変化させた物質のことを言います。地球上では
自然に作られない構造を持っています』

また、前出の航空宇宙エンジニアのテイラー氏は次のように話す。
『私はその種の物質で出来た物を調査し、色々な試験を行いました。その物質を構成する元素自体に変わった点はありませんが、その構造に手を加えて、特別な性質を持たせているのです。特に興味深かったのは、極めて強い電場の中に入れると、推進力の特性を示すものがあったことです。それは従来の物質とは異なり、電場の方へ近づいたり離れたりしました。今までに見たことの無い動きでした』

また、前出のドーラン氏はこう話す。
『メタマテリアルによって、電磁波の周波数を変えることが出来ます。あるいは、可視光線を変化させ、光を屈折させることも可能です。音波の特性も変えられます。想像もできないことが、可能になるのです』

政府が外部への業務委託を増やしているのは、UFO研究家や古代宇宙飛行士説の提唱者たちを遠ざけるためなのか。そうだとしたら、エリア51のような極秘基地とその地下にあると言われる隠された研究施設のネットワークはもうじき使用されなくなるのだろうか。古代宇宙飛行士説の提唱者たちは、そうでは無いと言う。そして、地球外生命体の研究に携わる政府機関は、今まで以上に増えていると主張する。そして、そのような研究が行われる場所は、アメリカ以外、もしくは地球以外に及んでいると考える。

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2015年5月26日。大富豪のイーロン・マスクがCEOを務めるスペースエックス社に、アメリカ空軍が軍事偵察衛星の打ち上げを行なう資格を与えたと発表した。その発表を受けて、スペースエックス社は将来的に、より機密性の高い軍の宇宙計画に携わるのではないかという憶測を呼んでいる。

前出のバラ氏は、民間企業の参入をこう解説する。
『2015年、スペースエックス社が、安全保障に関わるロケットの打ち上げを行なうことが、アメリカ政府によって認められました。これは、地球の軌道上に秘密の観測機器を送ることが出来る民間企業が増えたということです。彼らの事業全体が、国家の安全保障という名目の元に、隠されることを意味しています』

前出のテイラー氏は、将来性について語る。
『スペースエックス社やビゲロー・エアロスペース社などの民間企業が参入することによって、経済的に実現可能な方法で火星に植民地を造ることが出来ると思います』

何十年もの間、赤い惑星と呼ばれる火星から、人工衛星や探査車が地球にデータを提供している。火星は、古代宇宙飛行士説の提唱者たちが注目している惑星だ。彼らは、火星の画像に構造物や変わった地形が見えるのは、地球外生命体の活動拠点がある証拠だと、みなしている。

アメリカをはじめとする各国の政府は、そのような大胆な考えが事実だという証拠をつかんでいるのだろうか。その事実を隠すために、政府では無く民間団体が中心となって、火星への移住計画を進めているのだろうか。民間団体が行なうことで、本来の目的を誤魔化せるからなのか。

『政府が機密情報や大きな秘密を隠す時のやり方なんです。極秘プロジェクトを進める時には、細かく分割するのが効果的です。1人1人が少しずつ業務を担当すれば、同僚が何をしているか分からなくても問題ありません。わずかな人物が、全体を把握していればいいのです。イギリスの国防省にいた21年間で、それを実感しました。地球外の技術だと知らぬまま研究を続ける人がいても、おかしくない状況だと思います』
こう話すのは、前出のポープ氏である。

作家のウィリアム・ヘンリー氏が語る。
『現在、非常に高度な技術によって月や火星に移住することや、はるか遠くの宇宙へいくことが可能になりつつあります。今は、1947年に起きたロズウェル事件をきっかけに始まった重要な一時代なのです。その事件のあとアメリカ軍は、地球と宇宙の両方において、地球外生命体と共存するための準備を始めました』

アメリカ政府が行なっている地球外生命体とそのテクノロジーに関する調査は、新たな時代に突入しようとしているのか。エリア51、ライトパターソン空軍基地、モントークの基地、さらには火星の基地などによって、極秘研究施設のネットワークがさらに広がり、期待されている人類の宇宙旅行が容易になるのか。

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(国民に真実を知らせるのは時期尚早と考えるアメリカ政府)

我々にはその答えを知る準備ができていないと主張する勢力が政府の中に存在しており、事実は電気フェンスや防犯カメラによって厳重に警備された施設の奥に隠されていると、古代宇宙飛行士説の提唱者たちは考える。そして、我々が目撃している物が事実であるはずが無いと思うことで、秘密が守られているのかもしれない。
(終わり)


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情報開示の必要が無い民間企業を隠れ蓑にして、地球外の技術を研究・発展させていくというアメリカ政府のやり方は、オソロシクうまいアイデアだ。エリア52や53はもはや政府や軍の組織ではなく、民間企業の姿をしているのだ。



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